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数値に弱いサラリーマンの少額株式投資

米国株式、投資信託、日々の生活などを学んでいきたいです。






世界経済の見通し。2019年、2020年と穏やかに減速していくと予測。米国関税引き上げ策が、報復合戦になれば経済危機の恐れを指摘!



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世界経済見通しの発表(世界銀行

 

2018年6月5日(火)に世界銀行から世界経済見通し(GEP)が発表されました。

  

世界経済見通し(主な国家、地域抜粋)

実質GDP成長率

 

地域 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
世界全体 2.4 3.1 3.1 3.0 2.9
           
先進国 1.7 2.3 2.2 2.0 1.7
米国 1.5 2.3 2.7 2.5 2.0
ユーロ圏 1.8 2.4 2.1 1.7 1.5
日本 1.0 1.7 1.0 0.8 0.5
           
新興国・途上国 3.7 4.3 4.5 4.7 4.7
中国 6.7 6.9 6.5 6.3 6.2
インド 7.1 6.7 7.3 7.5 7.5
インドネシア 5.0 5.1 5.2 5.3 5.4
ロシア ▲0.2 1.5 1.5 1.8 1.8
ブラジル ▲3.5 1.0 2.4 2.5 2.4 
アルゼンチン ▲1.8 2.9 1.7 1.8 2.8
           
原油 ▲15.6 23.3 32.6 ▲1.4 0.1

 

管理人によるコメント

 

 世界銀行は、世界全体の2018年の成長率を3.1%とし、2019年3.0%、2020年2.9%と穏やかに減速していくと見込んでいる。

また、米国が、多国間との関税引き上げ策を発動して、貿易制限のリスクが増している。と言及した。更に、世界的な関税引き上げの報復合戦になれば、世界貿易は2008年から2009年の金融危機(いわゆるリーマンショック)時のような落ち込みになると警告した。

 

また、2016年の経済成長が、マイナスだった、ロシア、ブラジル、アルゼンチン、ナイジェリアなどは、2018年以降は、プラス成長をつづけると予測しているが、経済状況は、以前脆弱であると指摘した。

 

原油価格は、2017年、2018年と価格上昇するが、2019年、2020年は価格上昇が一服し、価格が(高値で)安定すると予想した。原油価格は、産油諸国の政治的な思惑が大きく影響しますので、その時々の状況を鋭く考えていくことが大切です。

 

また、実質GDP成長率と、株式のリターンが比例する訳ではありませんし、先進国の成長率が、新興国・途上国に劣っていても、もともとのパイの大きさが違うため、世界中に与える影響も異なって来ることに注意しておくことが重要です。

 

  

最後まで、お読みいただきありがとうございました。楠木山人。





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